
ほぼ全ての補聴器は
「医療費控除」が適用されます
補聴器の購入をする理由が医師の診断結果、補聴器の購入・使用をすすめられる場合、補聴器適合判定医、補聴器相談医が診療等のために直接必要である旨を証明している場合は、医療費控除の対象になります。
補聴器は厚生労働省の指導により耳鼻咽喉科で購入する事が可能です。補聴器購入の前に、耳鼻咽喉科医で受診をすることをお勧めします。
本当に補聴器が必要?
“医学的な補聴器”とは
補聴器外来の検査
耳鼻咽喉科検査
【聴力検査】
オージオメーターによる純音気導聴力検査・骨導聴力検査・語音聴力検査など
【耳鼻咽喉科CT】
鼓膜所見、聴力検査等か必要と思われる患者様に施行しています。 実効線量は一般CTの7分の1以下なので、体にやさしいCTと呼ばれています。
特徴は詳しい検査
ABR(聴性脳幹反応)DPOAE(歪成分耳音響放射)を導入
感音難聴の9割は内耳の問題と言われています。逆に1割は内耳よりも奥の聴神経以降の問題ということです。この様な難聴を後迷路性難聴と言います。
補聴器を合わせるに当たってこの違いは患者様の満足度に大きく影響します。
当院ではこれを出来るだけ客観的に確認するためにABRとDPOAEを導入しています。
世界最小クラスの補聴器
“見えない補聴器”
“見えない補聴器”
あなたは片耳が聴こえない?あきらめていませんか